30歳の転職者に役立つ選りすぐりの転職活動情報

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職務経歴書作成のポイント

   

①職務経歴書作成のポイントとは?
 30歳で転職活動を起こす場合、職務経歴書に記載すべきことがあまりない、ということもあり得ます。しかし経験したことをただ時系列に全部書けばいいというものでもありません。似たような職務経験は、一つにまとめた方が、純粋に『職務経歴』としてみた場合、より適切な書き方といえます。
 
 例えば株式会社Aに職務経歴に「新規顧客開拓営業」、続くB株式会社にも「新規顧客開拓営業」と書いても見る方はピンときません。その場合は、【新規顧客開拓】としてタイトル付し、通算○年、経験企業:株式会社A○年、B株式会社□年等と書いた方が見た目にも明確です。タイトルが【マネジメント歴】、【法令対応】、【新規プロジェクト対応】、【会議体運営】等、名称の付け方にルールはありませんが、経験業務を一纏めに出来るタイトルを考えてください。そうして前記の例に倣って纏めてください。

 要は、どの会社でどんな業務を行ってきたかよりも、どんな業務を行ってきたかを知りたいわけです。ですから会社名は補足的な記載でいいのです。

②記載したくない経歴がある場合の対処法とは?
 
 記載したくない職歴とは短期間で退職してしまった会社とか、これ以上書くと職歴が多すぎて転職に不利になる、といった理由が考えられます。
 
 転職エージェントや接する転職コンサルタント等の担当によって違いますが、概ね2ヶ月未満で退職した会社は職歴に含めなくていい、といわれるケースがよくみられます。一般的な試用期間が3ヶ月であることを思うと、3ヶ月未満で退職した会社は記載しなくていい、というところもあります。
 これによると少なくとも2ヶ月未満(以内でもいい)に退職した会社は職歴に記載しなくてもいいということになります。

 入社日を加入日として健康保険証の交付を受けたり厚生年金や雇用保険に加入する場合がありますが、正式にはアルバイトでもパートでも、雇用期間と一週間の労働時間、予定報酬等によっては加入する場合もありますから、それらの加入をもって直ちに正規の職歴とみなされる可能性は少ないと考えていいでしょう。
 
 また1年以上働いた会社だが、これを記載すると転職歴が多過ぎるとみられてしまう、ということで記載したくないと思った場合はどうでしょうか。この場合は、やはり記載した方がいいでしょう。その上で退職せざるを得ない理由を述べ理解してもらうようにしましょう。

 「今後の自分を見てください。例え1年間試用期間でも構いません。御社で働きたいという真剣な気持ちをテストしていただきたいのです。」等というのも一考に値します。

 職歴詐称で退職勧告を受けることを考えたら、この方が堂々として潔いものです。こうした転職活動をしたいものですね。

 - 応募書類の書き方

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